大地震の前に1年以上にわたって地震活動が活発化する
東日本大震災（2011年）も能登半島地震（2024年）も、本震の約1年前から地震が頻発していたことが共通しています。
東日本大震災では、本震（2011年3月11日）の前に、比較的多くの地震が発生していました。特に規模の大きい前震として、2011年3月9日に三陸沖でM7.3の地震が発生していますが、それ以前からも地震活動が活発化していた記録があります。
能登半島地震の場合も、2020年12月ごろから地震活動が活発になり、小規模な地震が頻発。2022年6月にはM5.4、2023年5月にはM6.5の地震が発生し、2024年1月1日にM7.6の本震が発生しました。2020年12月から2025年1月末までに震度1以上の地震は2,641回観測されており、数年間にわたり地震が続く異例の状況でした。
このように、大地震の前に1年以上にわたって地震活動が活発化するケースは、東日本大震災と能登半島地震の両方で確認されています。ただし、こうした前兆的な地震活動が必ずしも大地震に直結するとは限らず、地震の専門家も「今後の活動を見通すことは難しい」としています。
DRAWDOWNドローダウン― 地球温暖化を逆転させる100の方法
概要
- 社会起業家で環境活動家のポール・ホーケンが編集した書籍で、世界中の科学者や専門家と協力し、地球温暖化を逆転させるための具体的な100の解決策を科学的根拠に基づいて提案しています。
主な特徴と内容
- 100の解決策は、エネルギー、食料、女性、建物と都市、土地利用、輸送、材料の7つのカテゴリーに分類されており、それぞれのソリューションについて、CO2排出削減量や費用対効果が定量的に示されています。
- 各解決策は、科学的なデータと現実的な実行可能性に基づいて選ばれており、社会的・文化的な側面も考慮されています。
最も効果的なトップ5の方法
- 冷媒の管理（冷蔵庫やエアコンで使われるHFCなどの強力な温室効果ガスの管理・削減）
- 陸上風力発電（風力タービンの設置拡大）
- 食品廃棄物の削減（食品ロスの抑制によるメタン・CO2排出削減）
- 植物ベースの食事（動物性食品から植物性食品へのシフト）
- 熱帯雨林の保護（森林伐採の防止と炭素吸収源の維持）
個人や地域コミュニティが取り組みやすい方法
- 食品ロスの削減
- 植物性中心の食生活
- 再生可能エネルギーの利用拡大（例：屋上ソーラー設置）
- 家庭や地域での冷媒管理（家電の適切な廃棄・リサイクル）
- 女児の教育支援や家族計画の推進（特に開発途上国での人口増加抑制に寄与）
書籍の意義
- 「大気中の炭素量を減らす」＝地球温暖化の逆転を目指し、幅広い分野から現実的かつ効果的な解決策を提示することで、個人・企業・政策決定者に新たな視点と行動のインスピレーションを与えています。