近藤真彦　ジャニーズバリアがなくなって

おっぱいを見て期待し過ぎました。

やはり、右も左も知らない実質子供の頃に、あれだけの大人気スターに駆け上ったのが彼を決定付けたのだと思う。メリーだかジュリーに溺愛寵愛され事務所も甘やかしが過ぎ、子供のまま成長できなかった果ての凋落になったマッチ。

実際のところマッチが不倫していようがどうぞご自身の責任の上でご自由に、というところですが…きっと今までのツケが一気に回ってきてるのでしょうね…それなりに近い存在だったはずの元所属事務所の後輩や周辺の人にこれだけ言われるってことは。

マスゴミもジャニーズバリアがなくなって、節操なく取材して報道しそうですね。まあ本人も自粛期間に敢えて退社しているのだから、写真がいろいろ露出するのは覚悟の上でしょう。

芸能プロダクション「ジャニーズ事務所」(東京都港区)と関連会社３社が東京国税局の税務調査を受け、２０２１年までの５年間で計約６５億円の申告漏れを指摘されたことが関係者の話でわかった。関連会社が受給した国の補助金について、収益として計上する時期に誤りがあったなどと指摘されたという。

関係者によると、関連会社「ヤング・コミュニケーション」(同)は各地でコンサートなどを開き、ジャニーズ事務所所属のアイドルグループが出演。２０年以降、コロナ禍で多数の公演が中止や延期となり、経済産業省からコロナ対策の「コンテンツグローバル需要創出促進事業費補助金」を受給していた。

同国税局はグループ各社に対して税務調査を実施。この中で、ヤング社が受給した同補助金のうち約５５億円について、本来は交付決定が出た２１年６月期に収益として計上するのが税務上のルールなのに、翌期に計上されていることなどが判明したという。

経産省によると、同補助金は会場のキャンセル料や公演の再開支援費などとして公演１件につき最大５０００万円を支給する。交付決定後、年度末までの支給が原則だが、未曽有のコロナ禍で支給が遅れるなどするケースもあったという。

補助金の計上ミスなどはいずれも意図的な所得隠しではないと判断された。過少申告加算税を含む法人税などの追徴税額は計約１９億円とみられる。ジャニーズ事務所は「担当者がおらず回答できない」とした。

「ジャニーズ事務所」とそのグループ会社が、所属するタレントに毎年渡している「お年玉」は、会社の経費ではなく、社長の個人的な支出だとして東京国税局から所得税の源泉徴収漏れを指摘され、およそ4000万円を追徴課税されたことが関係者への取材で分かりました。

追徴課税されたのは大手芸能プロダクション「ジャニーズ事務所」とそのグループ会社のあわせて3社です。

関係者によりますとジャニーズ事務所などでは、毎年、お年玉として所属するタレントに現金を渡していてことしまで5年間の総額はおよそ9000万円に上るということです。

3社は税務申告の際、これらの「お年玉」を「交際費」として会社の経費に計上していましたが、東京国税局は実際には社長が会社の報酬から個人的に支出したもので経費には当たらないと判断し、所得税の源泉徴収漏れを指摘しました。

不納付加算税を含めた追徴課税はおよそ4000万円に上るということです。

NHKの取材に対し、ジャニーズ事務所は「東京国税局から指摘を受けたことは事実です。認識・見解の相違はありましたがご指摘を真摯(しんし)に受け止め、速やかに修正申告し、納税を完了しています。今後、一層、適正な経理・税務処理に努めてまいります」とコメントしています。