米国の自信とリーダーシップの回復、強硬な外交・安全保障政策の必要性
この論説の主なポイントは以下の通りです。
- 米国例外主義の喪失と再構築
バビンは、レーガン大統領退任以降、米国の外交政策から「米国例外主義（American Exceptionalism）」という考え方が失われてきたと指摘しています。米国例外主義とは、米国が世界史上で唯一無二の国家であり、他国よりも多く正しいことをしてきたという自負、そして必要な時には自国民や同盟国、国益を守るために戦う義務があるという信念です。 - トランプ政権のイラン爆撃（真夜中の鉄槌作戦）
2025年にトランプ大統領がイランに対して実施した「真夜中の鉄槌作戦」は、米国例外主義の一部を取り戻す契機となったと評価しています。この作戦はイランの核兵器開発に大きな打撃を与え、米国の外交政策再構築の出発点になると論じています。 - 米国人の戦争観とレーガンの姿勢
バビンは、第二次世界大戦を戦った父の言葉を引用し、「米国人は戦争や紛争を始めるのではなく、終わらせる存在だ」と述べています。また、レーガン元大統領の「私たちは勝ち、彼らは負ける」という冷戦戦略の明快さを例に挙げ、米国が本来持っていた自信と威圧力を取り戻すべきだと主張しています。 - イランへの対応と国際社会
1979年のイラン革命やその後の米国人質事件、イランの核開発問題などを振り返り、歴代米大統領がイランの核兵器保有を容認しない姿勢を示してきたものの、十分な抑止ができていなかったと批判しています。ホルムズ海峡の封鎖をイランが試みた場合は、米国は断固たる軍事行動を取るべきだとしています。 - 同盟国への影響とNATO、イスラエル防衛
米国例外主義の再確認は、NATOやイスラエルなど同盟国にとっても利益となるとし、トランプ大統領が各国に国防費増額を求める姿勢や、イスラエル防衛の重要性も強調しています。 - 結論
米国例外主義は空虚な理念ではなく、現実の外交・安全保障政策において再び主張・実践されるべきだと結んでいます。
バビンの論説は、米国の自信とリーダーシップの回復、強硬な外交・安全保障政策の必要性を訴える内容となっています。
著者がハーバード大学で行った講義「日本の中のアメリカ」の全記録をまとめたものです。
内容は、アメリカと日本が互いをどのように発見し、受け止めてきたかをテーマに、日本とアメリカそれぞれの視点から歴史的出来事や文化的現象を読み解いています。例えば、1854年の「ペリー提督の遠征」（アメリカ側の呼称）と「黒船来航」（日本側の呼称）、1945年の「空爆」（アメリカ側）と「空襲」（日本側）など、同じ出来事でも異なる呼び方や捉え方があることを通じて、両国の非対称的な関係や相互認識のズレに迫ります。