Q. 最低な人間が多い職業はどれだと思う？
A. マルチ商法の経営者たち。
日本のメーカーは付加価値を追い求めて詐欺に手を染めている
HEPAフィルター。
プラズマクラスターイオン。
ビジネスが、単に騙してカネを巻き上げる行為になった
従業員を騙すか、客を騙すか、両方騙すか。
太陽光発電
IoT(Internet of Things)
下らない物ほど政府は熱心で、環境省とかが後押ししている。
誰も必要としていない事に、役人や大企業はどうして気づかないのだろうか。
エアコン・クリーニング
4Kテレビ
総務省「現在市販されている４Ｋテレビを購入しても、２０１８年からの４Ｋ放送は受信できません」
携帯電話・スマホ
90年代はファッション要素で販売。
本体価格0円で騙し、割高な通信料で儲けていた。
日本以外では、まっとうな価格で携帯電話本体を購入。適正な通信料を支払っていた。
日本人は騙されやすい。羊のように群れで流されやすい。
インターネット回線との抱き合わせ販売
必要ないのに乗り換えさせる。
キャッシュバックで釣る。
自由競争かも知れないが、その裏では不要なオプションで解約忘れを誘いお金を巻き上げる詐欺が潜んでいる。
お掃除機能付きエアコン
ほぼ無意味なお掃除機能。
妙に売れてしまったおかげで、各社が後追いで生産。
各メーカーから発売されるからウソが誠になり、みんなが騙されるようになった。
「10年間掃除不要」とウソをついて勧める店員がいるらしい(店員にウソをついている自覚はない)。
食器洗い乾燥機と電気代
店頭で「水道代がナント年間8万円の節約」という張り紙があり、店員もしきりにコスト節約 効果をうたって勧めてくる。そういわれればだれだって「年間8万円も節約されるなら、いまここで8万円払って購入しても1年でもとが取れるな」と考えるだろう。それは正しい判断だ。
しかし、食器洗い乾燥機は炊飯器や電子レンジのようにとても電力を食う家電であることはあまり知られていない。
それもそのはず、家電における数少ない情報源である店員が、自らそんなことはいわないからである。当然、電力の過大な消費は電気料金にはねかえってくる。水道代を節約した意味がなくなるくらいに、電気料金がかかってくるのである。
東京電力のホームページでも実験結果が公表されていたが、「食器洗い乾燥機を使うのと手洗いをするのとではトータルコストに差はない」と結論づけられていた(手洗いは個人差も大きいそうだが)。
つまり、情報源がかたよっている場合、本当の費用対効果がわからないのである。
身近な疑問からはじめる会計学
大多数の人にフェラーリはいらない
FITで十分。
「売れない物を売るのをやめよう」
「無駄な会議などは減らそう」
「もっと機械化しよう」
「客が来ない時間まで営業しない」
これが通じない現職
AI化で人減らしが進む未来しかない
今は合法でも、20年後には違法になりそうなもの
テレマーケティング。もうお願いだからテレマーケティングを禁止して(※自社の見込み客に対して電話・FAXなどの情報通信技術を活用したマーケティング活動全般)。
- 電話の自動応答も違法にしよう。保険会社、銀行などは最初のメニューに人間と話すオプションをつけることを義務化してほしい。
薬のCM。すでに多くの国では違法。
子供向けのゲームサービスでは、金銭の取引をさせてはならないと思う。
マルチ商法。
- 悲しいことにいくつかのチャリティもマルチ商法ではある。
未成年者を出場させるビューティコンテスト。
政府の官公職が個人株を所有すること。
- いったい誰が法にするんだ？ すでに今しているように配偶者に買わせるだけだ。
- それも違法にするんだよ。
データのプライバシー違反。
- それはどこに住んでいるかによる。ヨーロッパではEU(欧州連合)の規則がすばらしい。
未成年者の結婚。
- それは今すぐ違法にすべき。
使い捨てプラスチック。
特定のサブスクサービス。
- それはひどくなる気がする。
ヘリウム入りの風船。
病気なのに仕事へ行くこと。
ヨーロッパで花火。ここでは自分たちで手榴弾のようなものを作って、警察に向けて投げている。
家族ぐるみのYouTubeチャンネル。
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