2025年08月25日 世界人口のピークは2080年代半ば
世界人口のピークは、国連の2024年版世界人口推計によると、2080年代半ばに約103億人で到達するとされています。その後は徐々に減少し、2100年には約102億人になると予測されています。これまでの見通しよりもピークの時期が早まっていることが指摘されています。また、2024年時点で日本や中国、ロシアなど63の国と地域は既に人口ピークを迎えています。
2014年07月14日 急増している世界の人口は今世紀中に減少に転じる！
- 眼前の課題に目を奪われて長期トレンドを見失うリスク
世界人口は20世紀後半から急増してきたが、国連の推計によれば今世紀中に横ばい、あるいは減少に転じる可能性が高い。特に新興国で経済発展により出生率が低下し、人口増加率はすでに減少基調にある。
人口が減少局面に入ることで、食糧や資源の需要は安定に向かい、サステナビリティー問題は長期的には解決に近づく可能性がある。ただし21世紀の間は、増大する需要に対応するため技術革新や資源利用効率の改善が不可欠となる。
一方、日本では世界に先駆けて人口減少と高齢化に直面しているが、この課題は将来的に他国も経験する。日本は女性・高齢者の労働参加拡大、生産性向上、ICTやロボットによる省人化を進めることで課題解決のモデルを示し、そのノウハウをビジネスとして輸出する機会を持つ。
悲観的な見方だけにとらわれず、長期的な人口動態のトレンドとその中での日本の役割を見据え、前向きに人口課題へ取り組む必要があると指摘している。
この論考は、「人口減少＝危機」ではなく、それを世界的トレンドの一部と捉え、日本が課題解決の先行モデルとなれる可能性を強調しているのが特徴です。
世界的な長期人口動態の見通し
- 国連推計によると、21世紀中に世界人口は横ばい、または減少に転じる可能性が高い。
- 主因は、新興国での経済発展に伴う出生率の低下。衛生改善や医療普及により乳幼児死亡率が減少し、少子化が社会的に定着していく。
- 既に最貧国でも人口増加率の鈍化が始まっており、21世紀終盤には人口減少が広範に進む見通し。
- 人口減少は、長期的には食糧や資源の需給を安定化させ、持続可能性問題を緩和する可能性がある。ただし21世紀の間は需要増が続くため、技術革新や資源効率向上の努力が不可欠。
日本にとっての意味
日本は世界に先駆けて人口減少と高齢化を経験しており、他国に先んじてこの課題に直面している。
労働力不足や成長力低下を克服するカギは以下の3点：
- 女性や高齢者の労働参加率向上
- 生産性（特に全要素生産性）の大幅な改善
- ICTやロボットの活用による徹底した省人化
日本がこれらの課題に対して有効な解決策を提示できれば、その経験や技術を国際的に展開し、新たなビジネスチャンスに変えることが可能。
したがって日本の人口問題は悲観すべきものではなく、むしろ世界的な人口トレンドを先取りしている強みと捉えるべき。
まとめると、
- 世界全体では21世紀中に人口はピークを迎え、その後は減少に向かう。これは資源・食糧問題の長期改善につながる一方、21世紀内の課題として技術革新が必要となる。日本はこの変化を先取りし、人口減少対応の「モデル国家」となれる可能性を持っている。
少子高齢化は問題ではない、むしろ人口が多い国が困る
Emin Yurumazu (エミンユルマズ)@yurumazu
新しい本で近い将来に少子高齢化がなぜ問題にならず、むしろ人口が多い国が困るのかを詳しく解説していますが、興味深いチャートを見つけましたので紹介します。S&P500企業が百万ドル稼ぐのに必要な従業員の数です。過去30年間で約4分の1に減っています。
人口は未来を語る 「１０の数字」で知る経済、少子化、環境問題
イギリスの人口学者ポール・モーランドによるもので、人口動態の10の象徴的な数字をもとに未来の社会や経済、少子化や環境問題を解説した教養書です。
内容の特徴は以下の通りです。
- 未来の国家の命運は人口の動態に大きく左右されることを、人口の数字から大胆に予測している。
- 少子化は政策よりも個人の思想に影響される。
- 高齢化が進むと社会の暴力や紛争は減少傾向にある。
- 超高齢化社会の日本は、世界の未来の象徴的存在と位置づけられる。
- 10の数字は乳児死亡率、人口予測、都市数、出生率、高齢化指標、人口減少率、民族比率、女性の識字率、食料生産増加率など多岐にわたり、それらを通して経済格差や社会の変化を読み解く。
- 移民の役割や教育と出生率の関係、人口減少への対応も論じられている。
読み進めることで、人口学的データを通した社会や経済、環境問題の現状と未来展望を理解できるユニークな内容です。
コメント