ロスチャイルド家の家訓「通りに血が流れるときこそが、投資の好機である」

意味がわかりません。調べました

「通りに血が流れるときこそが、投資の好機である」

ロスチャイルド家の家訓らしいです。

政治が乱れているときに株を買え

「路上で流血騒ぎが起きる」ほど混乱しているときに株を仕込むと儲かるという意味だそうです。

政治的リスクの裏にはチャンスがある

天安門事件の後に何が起こったか?

政治的リスクは、ときに株価を大きく暴落させる要因となります。具休例をいくつか挙げてみましょう。

いまから二十数年前のことになりますが、1989年、中国・北京の天安門広場で、大規模な民主化要求デモを繰り広げていた学生たちを、中国政府の命令を受けた人民解放軍が制圧する事件が起こりました。いわゆる「天安門事件」です。 解放軍の戦車は、広場に群がっていた学生たちに突入し、実弾を発砲。その生々しい映像は、米国のCNNによって世界中に伝えられ、非人道的な中国政府の対応は全世界に衝撃を与えました。 この事件の正確な死者の数はいまでも明らかになっていませんが、当時、事件を取材した「ニューヨークタイムズ」紙の記者によると、400から800人もの民間人が死亡したのではないかということです。

当時、中国にはまだ株式市場はなかったのですが、中国と経済的な結び付きが深かった香港の主要株価指数であるハンセン指数は、天安門事件が起きた1989年5月15日の3329ポイントから、6月6日には2022ポイントと3週間足らずで60%も下落しました。大きな政治的リスクが顕在化したことに、市場が敏感に反応したのです。しかし、ここで注目したいのは、その後のハンセン指数の動きです。事件からわずか1ケ月後の1990年7月3日には、ハンセン指数は3356ポイントと天安門事件前の高値を更新しました。もしも、大暴落したタイミングで香港株を買っておけば、1年で60%以上ものリターンを得られたということです。

事件が起きたこと自体は、どうしようもありません。しかし株式市場は、事件が起こった時点で、そのインパクトを織り込み始めます。突発的な衝撃で一時的に株価が大きく下げたとしても、経済や産業が成長途上にあれば、いずれは正常な経済活動が復活するだろうという期待が働きます。その結果、事件によって不本意な水準まで下がった株価は、その穴を埋めるように、大きく、力強くリバウンドするのです。

とはいえ、テレビ画面に、中国の首都で戦車が走っている映像が流れているときに、香港株を買うのはなかなか決断できないことです。すでに香港株を持っている人なら、むしろ恐怖のあまり投げ売りしてしまうことでしょう。誰もが悲観的な状況のときに、チャンス を感じて株を買えるかどうか。そこが株式投資で勝てるかどうかの分かれ道であると言えそうです。たしかに政治的リスクは看過できないものですが、リスクが現実のものとなったときには、その状況に置かれた自分がどのような投資行動を取るべきかを冷静に考えなければならないのです。その後、日本を含む世界中の投資家が中国経済の成長性に着目し、膨大な投資マネーが中国に向かったことは、改めて言うまでもないでしょう。2013年5月末のハンセン指数は2万2484ポイントと、天安門事件から約I0倍にもなっていま。

世界的な大富豪として知られるロスチャイルド家には、「通りに血が流れるときこそが、投資の好機である」という家訓がありますが、まさにそのとおりの状況だったと言えます。

政情の安定化は株高に結び付く

同様の例をもうひとつ紹介しましょう。

インド半島の東南沖に浮かぶスリランカという小さな島国があります。日本人にはあまりなじみのない国のひとつですが、セイロン紅茶の産地と言えばおわかりでしょうか?そのスリラン力では2009年までの長い間、民族的な対立が続いていました。スリランカでは、人口の多数を占めるシンハラ人の先祖に当たる人々が紀元前5世紀に北インドから移住して王国をつくったとされる一方、紀元前2世紀には南インドからタミル人の移住者が入ってきたと言われています。 1949年にはそのタミル人の選挙権が剥奪され、1956年にはシンハラ語を公用語とする 法案か制定され、タミル人は公務貝から排除されることになりました。このような経緯から、両民族は対立を深めていったのです。 1983年以降、民族対立は激化しました。1987年には「タミル.イーラム解放のトラ (LTTE)」というタミル人の反政府組織が独立宣言を行い、北部において散発的なテロを含む内戦を繰り広げました。しかし、2009年5月にLTTEが敗北宣言を発表したことで、ようやく国に平和が訪れることになります。 金融市場はいち早くこのニュースを織り込みました。代表的な株価指数であるスリランカ・ストック・マーケット・コロンボ・オール・シャア指数は、2008年末の1476ポイントから、2011年2月の高値7863ポイントまで、ほぼ2年間で5倍強も上昇したのです。政情が不安定な国が安定化する過程において、いかに投資チャンスが生まれやすいのかがわかると思います。

「平和の配当」

このように、政情の安定化がもたらす株高のことを、俗に「平和の配当」と呼びます。