子宮頸がんワクチンと陳馮富珍と国連 (UN)と世界保健機関 (WHO)

名前が四文字の中国人は珍しい。大半が三文字。たまに二文字。

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子宮頸がんワクチン集団訴訟へ 国連が侵した医療犯罪

2016年07月28日23:00

「日本が副作用をでっち上げている!」と主張するWHO事務局長の中国人、陳馮富珍。製薬会社から賄賂を受け取って、全世界に接種義務化を勧告した疑いがもたれている。

2ch / Twitter / Google / Youtube / gunbird / gnews 子宮頸がん ワクチン

国連が義務化した薬で副作用

子宮頸がんワクチンは2009年から接種が始まり、2013年から定期接種に追加されたが、副作用が報告され中止されています。子宮頸がんワクチンに副作用があるか無いかは、専門家の意見が分かれていて、ざっくり言うと証明されていません。では副作用が検証されていない薬をどうして国が認可したのかというと、国際連合が日本に販売を強制した薬でした。

WHOは医師と製薬会社(とアメリカ)に牛耳られている

世界保健機関 (WHO) は世界の人々の健康に貢献しているが、実際の活動は医者と製薬会社が行っています。子宮頸がんを減らすとWHOが言っても、薬を開発するのは製薬会社、患者に投与するのは医者なのです。世界保健機関 (WHO) は製薬会社との結びつきが強く、発言力が強い製薬会社の利益を優遇しています。製薬会社が「この薬は良い薬だから世界中で売りたい。WHOで宣伝して欲しい」と依頼すればWHOの事務局長は便宜を図ります。こうして医薬品としての効果も副作用もまったく不明な子宮頸がんワクチンを、全世界で義務化するよう勧告を出しました。

地球最悪の薬害事件。国連による医療犯罪の疑い

北米や欧州などで続々と、子宮頸がんワクチン接種後の異常が報告されてきているが、WHOは「日本の捏造だ」と主張しています。まるで中国の国家主席のような言い分ですが、効果も副作用も、医学的にはあるとも無いとも証明されていないのです。WHO事務局長や国連の事務総長は、いったい製薬会社からどんな便宜を受けて、この薬を世界に推奨したのでしょうか。

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