お金持ちになりたいなら家は絶対に買うな

持ち家よりも賃貸のほうが得になるケースが多い

「１秒でも早く家を買うべき人とは？」賃貸 or 持ち家論争に決着

マイホームの購入と賃貸の比較においては、損得だけでなく個人の人生設計が最重要となる。純粋なランニングコストやキャピタルロスを考慮すると、計算上は賃貸のほうが得になるケースが多い。また、マイホームは所有者の財布からお金を奪う「負債」であるため、資産形成を最優先する場合は最初にマイホームを買うべきではない。

マイホーム購入と賃貸の損得

不動産業界の営業トークでは「家賃は掛け捨てだが、ローンは資産形成になる」と言われるが、実際には利息、固定資産税、メンテナンス費用、火災・地震保険料などのランニングコストがかかる。
木造住宅は帳簿上の価値が短期間で低下し、35年間で建物価格の下落による大きなキャピタルロスが発生するため、計算上は賃貸のほうが得になりやすい。
不動産業者が売買を勧める最大の理由は、仲介手数料が高額になるという構造的な背景がある。

資産形成と人生設計の観点

資産の定義は「毎月お金を入れてくれるもの」であり、お金を持ち出すマイホームは100%負債にあたる。
資産を築きたいのであれば、最初にマイホームを購入するのは避けるべきである。
会社員が正しく不動産のロジックを学べば、借金のない純資産1億円を築くことは可能だが、最初のマイホーム選びや負債の抱え方が人生の大きな分かれ道となる。

例外は「価格が上がる地域」の不動産。東京のマンションとか

東京などの価格が上昇する地域における不動産購入は、一般論とは異なる例外的なケースに該当する。物件価格の値上がりが期待できる場所であれば、資産価値の下落（キャピタルロス）を回避、あるいは上回るリターンを得られる可能性があるため、計算上の損得の構図が変わってくる。

動画で解説されている一般的な損得勘定や「マイホームは負債である」という原則は、建物価値が経年劣化とともに下落する地域を前提としている。これに対して、需要が集中し資産価値が維持・上昇する都市部のマンションなどは、売却時に購入価格以上の値がつくケースが存在する。

そのため、賃貸と売買のどちらが有利になるかは、購入する物件が将来的に値上がりするエリアに位置しているかどうかが重要な判断基準の一つとなる。