日本のGDPに占めるインバウンドの割合は0.9%(2019)
日本のGDPに占めるインバウンドの割合は、経済産業省の試算によれば2019年時点で約0.9%です。これは、インバウンド消費を通じた付加価値誘発額がGDPの0.9%にあたることを示しています。
また、2024年の訪日外国人旅行消費額は約8.1兆円となっており、このインバウンド消費は日本経済の成長に重要な役割を果たしているとされています。Mastercard Economics Instituteの分析では、2023年にインバウンド観光が日本の年間GDP成長率1.5%の半分を占め、2024年にはGDP成長率に0.4ポイント寄与したとの報告があり、インバウンド消費の経済的インパクトは着実に拡大しています。
まとめると、**インバウンドのGDPに占める割合は2019年時点で約0.9%**でしたが、2024年以降は消費額増加に伴いそれ以上の影響が見込まれており、日本経済の成長ドライバーとしての存在感が高まっています。
なお、インバウンド消費はGDP統計上「サービス輸出」の一部（非居住者の国内での直接購入）に分類されています。
インバウンドの9割が訪問する百貨店、戦略の鍵はどこに
- 訪日外国人の9割が百貨店を訪れるというデータは、インバウンド市場における百貨店の重要性を示しています。コロナ禍を経て、百貨店は単なる高級ショッピングの場から、「日本でしか体験できない特別な買い物体験」を提供する場へと役割を変えつつあります。
戦略の鍵となるポイントは以下の通りです：
- 体験重視へのシフト
訪日客が百貨店に求めているのは、モノそのものよりも、デパ地下での食体験や日本ならではの接客、品質への安心感といった「体験」です。特に、繁体字圏では食品、韓国語話者は日本限定ファッションやラグジュアリーブランド、英語話者はギフトや日本発コスメなど、言語圏ごとに異なるニーズが明確に現れています。 - 商品・体験・価格の一体設計
インバウンド消費を最大化するためには、単に商品を並べるだけでなく、体験・商品・価格を一体で設計する発想が重要です。ターゲットごとに商品ラインナップや売場導線、プロモーション内容を最適化する必要があります。 - ブランド認知と来店動機の最適化
高島屋、三越、大丸などの全国展開ブランドは中国語話者で特に高い認知度を誇ります。一方、韓国語話者では関西系百貨店（大丸、阪急・阪神）が強い支持を得ています。ブランドごとの強みを活かした戦略が求められます。 - 偶発的な来店の促進
訪日客の来店動機の多くは「通りかかり」など偶発性に依存しています。店舗前の装飾や動線設計、SNS発信など、偶然の出会いを増やす仕掛けが売上向上のポイントです。 - 地方百貨店への波及・リピーター獲得
インバウンド需要が都市圏に集中しがちな中、地方百貨店への需要拡大やリピーター獲得も今後の課題です。地域観光との連携や免税対応の強化、多言語対応などが求められます。
百貨店は今後も、「体験価値」と「多様なニーズへの対応」を軸に、インバウンド戦略を深化させることが成長の鍵となります。
ひととき
若い頃は大好きだったデパート巡りも、90代になってからは、買う物や欲しい物もなくなり、とんとしなくなった。
ある日、よんどころない用事ができて、福岡・天神のデパートに1人で出かけた。久しぶりのデパートは華やかで、自分がお上りさんに思える。早々に用事を済ませ、せっかく来たのだから目の保養にと店内を回っていたら、すてきな洋服が目についた。しばらく眺めていると店員に「試着してご覧になりませんか」と言われ、こんなチャンスはめったにないと、試着室に、
入った。
買う？買わない？
着替えて姿見に映った私は、ドレスアップのせいか少々美人に見える。私の心がささやいた。「思い切って買いなさいよ。少々高価だけど、今日まで50年前のブラウスや、もらったセーターなどを着ていたんだもの、奮発したら」
もう1人の私が今度はささやく。「買っても着る晴れの場所があるの？残念ながら彼岸が近いのよ。形見に残してもありがたがる子もいないし、宝の持ち腐れになるだけよ」。なるほどね。
結局どちらにしたのでしょう。ふふふふ、ご想像にお任せしましょう。
(福岡県筑紫野市 後藤 俊子 無職 98歳)
コメント