セレブが乗った客船を安全に海に沈める 「船の葬儀屋」に会ってきた
米国でわずか十数名が生業とする、海底での人工魚礁の設置
「船の葬儀屋」と呼ばれる専門家たちは、かつてセレブが乗った豪華客船を安全に海に沈め、人工魚礁として海底に設置するという非常に特殊な仕事を手掛けています。この職業は米国でわずか十数名しかおらず、高度な技術と綿密な計画が求められる生業です。
具体的な作業の流れは次のようになります。まず、船内の舷窓の除去や油汚れの洗浄などの有害物質を完全に除去する作業が行われます。次に、米環境保護局（EPA）などの厳しい環境規制機関による検査を受け、州・国の基準をクリアした後に船を沈める予定日が決まります。対象となる「ユナイテッド・ステーツ号」では、120基の燃料タンクに約6600キロリットルの海水を注入し、タグボートでフロリダ沖240キロメートル先の人工魚礁設置地点へ曳航します。
最も難しい局面は、沈没させる際に船体に均等に海水を注入し、船がまっすぐ沈むようにすることです。船体の海面から約1メートル上の位置に乗組員が高出力バーナーで数十個の穴を開け、消防用ホースで浸水を促します。海水の流入が偏ると船が転覆したり、乗組員が危険にさらされる場合があるため、流入のタイミングと量は綿密に調整されます。そのため、沈没数週間前からエンジニアチームと連携し、船体モデルで最適な穴の位置をシミュレーションして沈没プロセスを計画します。
過去に、準備不足で計画外に船が転覆し不完全に沈没した例（2002年スピーゲル・グローブ号）があり、こうした事故を防ぐためにも慎重な手順と専門知識が不可欠です。最終的に船がまっすぐ沈み始めると、クルーはすみやかにタグボートへ退避し、船はおよそ45分で海底約55メートルに到達します。
この仕事を行うマレーン氏は、ユナイテッド・ステーツ号の内部の非常に狭い箇所まで入り込み、高圧洗浄機で油汚れを除去するなど手間を惜しまない姿勢で、かつてセレブリティたちが利用した船への敬意を持ちながら、船が美しい人工魚礁に生まれ変わることを使命としています。
以上のように「船の葬儀屋」は、単に船を沈めるだけでなく、環境基準に適合し、安全かつ計画通りに船を海底に沈めて、新たな海の生態系の拠点となる人工魚礁を設置する重要かつ高度な専門職です。
解体して金属を再利用したほうがお得なように感じるが？
船を解体して金属を再利用することは、確かに資源の有効活用という意味で非常に有益であり、環境保護にもつながります。船舶には軟鋼やアルミニウム、銅などの高品質な金属が多用されており、これらは解体後に建築資材や再生素材としてリサイクルされています。
しかし、船舶の解体には環境汚染や安全面など多くの課題が伴います。例えば、廃船をそのまま放置すれば海洋汚染の原因となり、大規模な災害の際には津波で陸地に押し寄せるリスクもあります。このため、厳しい国際的なルール（シップ・リサイクル条約）や国内法を遵守しつつ解体作業を行わなければなりません。
また、解体作業自体は専門技術や労働安全の観点からも難しいため、多くは人件費の安い発展途上国で行われていますが、環境汚染や労働災害の問題も指摘されています。これを踏まえ、先進国では環境面・安全面に配慮した適正な解体とリサイクル体制の構築が進められています。
したがって、単純に「解体して金属を再利用した方が得」と感じても、安全・環境規制を確実に守りながら、適切な処理を行う必要があるため、費用や手間がかかる点も理解しておくべきです。適切な解体リサイクルは資源の循環や環境保全に貢献する重要な取り組みですが、その裏側には多くの制約とチャレンジがあることが理由です。
まとめると、
- 解体して金属をリサイクルすることは資源有効活用として合理的かつ求められる行為
- しかし環境汚染防止や労働者の安全確保のための厳格な国際・国内ルールがあり、これに対応するためのコスト・労力は少なくない
- 船舶は巨大かつ複雑なので解体設計や処理技術が必要であり、安易な放置は海洋汚染リスクを高める
- 以上の理由から「解体が単純に得」とは一概には言えず、適正処理が重要となる
という状況です。
海底に沈めて人工漁礁にしても、汚染リスクは解体の場合と変わらないのでは？
人工魚礁として船を海底に沈める場合も、確かに汚染リスクは存在しますが、解体処理の場合とは性質や対策が異なります。
まず、人工魚礁に沈める船は「有害物質の徹底除去」が大前提です。船内の油分やPCB、アスベストなどの有害化学物質は入念に除去されないと、沈めた後に海洋環境に悪影響を及ぼすため、米国や日本の基準に沿った厳格なクリーニングと検査を経てから沈没させます。実際、以前のU.S.S.オリスカニーの沈没計画ではPCBの残留が判明し、処分費用や作業が大幅に増えた例もあります。
一方で、解体処理は有害物質除去と並行して、船体を切断・分解し金属資源を回収しますが、この過程で廃棄物処理や労働安全、環境汚染の管理が非常に複雑かつコストがかかるという問題があります。特に発展途上国など人件費が安い地域での解体現場では環境基準や労働条件が不十分なこともあり、深刻な環境汚染リスクが指摘されています。
人工魚礁として沈める場合は、厳格に有害物質を取り除いたうえで、自然に存在する金属素材として海底で生態系の拠点にするため、腐食による汚染リスクは低減され、生物の住処となる利点があります。また、設置場所や沈没方法も科学的に計算・管理されており、汚染だけでなく海洋景観や漁業資源保護の面でも配慮されています。
要するに、
- 汚染リスクは人工魚礁も解体も「有害物質の除去」が適切に行われるかが最大のポイントであり、これが不十分だとどちらも環境破壊になる
- 人工魚礁化は有害物質除去後の船体を丸ごと沈没させることで生物の生息環境として活用し、腐食や溶出を抑える設計・管理がなされているため、環境リスクを最小化できる
- 解体の場合は更に金属回収や廃棄物処理が必要で、処理工場や作業環境などにより環境負荷の面で課題が生じるため、結果的にそれぞれの適切な方法で対応すべき
したがって、人工魚礁にしても「汚染リスクが解体と変わらない」ということはなく、むしろ厳密な除染・処理と計画的な沈没が前提であれば、海洋環境保護と資源循環の両立を目指した選択肢となっています。逆にこれらを怠ると、沈めた船が長期間にわたって海洋汚染源となる危険性は共通して存在します。
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