肥満の増加は「運動不足」よりも「食べ過ぎ」

健康

 

「運動不足」と「食べ過ぎ」、より肥満の原因になるのは？

  • 都市住民や狩猟採集民など4000人以上で検証

世界34集団・4213人の成人を対象にした米エロン大学などの研究によると、肥満の増加は「運動不足」よりも「食べ過ぎ」、特に「超加工食品」の摂取割合がより重要な原因であることが示されました。経済発展した社会では体重やBMI、体脂肪率が高い一方で、総エネルギー消費量（つまり運動量）はむしろ多く、狩猟採集民と都市住民で身体活動によるエネルギー消費量はほとんど差がありませんでした。しかし、超加工食品（インスタント麺、スナック菓子、清涼飲料水など）の摂取が多いほど体脂肪率は高く、これが肥満の主因だと結論づけられています。

この研究からは、運動不足よりも「過剰なエネルギー摂取」、特に超加工食品の多さが肥満に直結している点が重要です。超加工食品は消化吸収が良すぎて同じカロリーでも体に吸収されやすく、満腹感を感じにくいため多く食べがちになることが肥満を促進します。

一般的に肥満は「摂取エネルギーが消費エネルギーを上回る」ことで起こるとされますが、今回の研究では運動量の差は肥満増加の説明要因の10分の1程度に過ぎず、摂取カロリーの増加が主因とされています。

まとめると、肥満のより大きな原因は「食べ過ぎ」、特に超加工食品の過剰摂取であり、運動不足だけが肥満の主因とは言えない、というのが最新の科学的知見です。

 

 

ＷＨＯ、砂糖入り飲料・アルコール・たばこの50％値上げを要請

世界保健機関（WHO）は2025年7月2日、スペイン・セビリアで開催された国連開発資金国際会議において、各国政府に対し砂糖入り飲料、アルコール飲料、たばこの価格を今後10年間で課税を通じて50％引き上げるよう強く要請しました。この取り組みは「3 by 35」イニシアチブと呼ばれ、2035年までにこれらの製品の実質価格を少なくとも50％上げることを目標としています。

WHOの主張と背景は以下の通りです。

目的

  • 砂糖入り飲料、アルコール、たばこの消費を減らし、糖尿病や一部のがんなどの非感染性疾患（NCDs）による死亡や健康被害を抑制する。
  • 開発援助が縮小し公的債務が膨張する中、健康税による税収を確保し、各国の保健制度強化や社会保障、教育などに再投資する。

根拠と効果

  • コロンビアや南アフリカなどでの健康税導入実績に基づき、世界全体で10年間に1兆ドル（約160兆円）の新たな財源確保が可能とWHOは試算。
  • 50％の価格引き上げが実現すれば、今後50年間で5,000万人の早期死亡を防げるとの推計も示されています。

WHO幹部のコメント

  • ジェレミー・ファーラー健康増進・疾病予防担当事務次長は「健康税は最も効率的な手段の一つであり、今こそ行動を起こす時だ」と述べています。
  • テドロス事務局長も「新たな現実に対応し、集めた資金で自国の保健制度を強化できる」と会議で説明しました。

国際的な支援

  • この取り組みはブルームバーグ・フィランソロピーズ、世界銀行、OECDなどからも支持を受けています。

今回の要請は、WHOが3製品すべてに対して具体的な値上げ目標を示した初めてのケースであり、世界的な健康増進と財政基盤強化の両面から大きな注目を集めています。

 

 

共通点は小島？

肥満率が高い国

1位　ナウル（88.5％）
2位　パラオ（85.1％）
3位　クック諸島（84.7％）
4位　マーシャル諸島（83.5％）
5位　ツバル（81.9％）
6位　ニウエ（80.0％）
7位　キリバス（78.7％）
8位　トンガ（78.5％）
9位　サモア（77.6％）
10位　ミクロネシア連邦（75.9％）

 

 

途上国？

肥満率が低い国

1位　ベトナム（18.3％）
2位　インド（19.7％）
3位　バングラデシュ（20.0％）
4位　エチオピア（20.9％）
5位　ネパール（21.0％）
6位　東ティモール（21.6％）
7位　カンボジア（21.7％）
8位　東南アジア諸国連合（21.9％）
9位　エリトリア（22.0％）
9位　ニジェール（22.0％）

 

 

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